論説
瞻望前道
韓日間の新約款を半公式的に発刊し、林公使の功労を称える日本天皇の勅語が伝えられた事実から、日本が大韓帝国皇帝の批准とは関係なしに、この条約の意義に固執し、慎重に実行するということを表すためなのか、これが疑われて懸念を持たざるを得ない。先日の報道のように、 今この条約とその成立手段について論じるなら、判断力の欠けた浅はかな日本以外に、他の列強がこれを認めるとはとても信じられない。
日本は保護者としての立場を前例に基づいて確保しようと図るであろうが、これは名目だけのアイルランドの総督と同じような役割に過ぎず、その呼び名において違いがないということを予めはっきりと述べておく。日本人民が事業をするにあたって政府の助力を常に望み、この約款を締結するよう政府に強く求めた。韓国において限外の権利を各自希望しており、また韓国人民を公平に扱うのは不可避なことであるため、均霑な契約がまた拘束となる。自国の人民の希望は通常の域を超えて出てくるだろうから、新しい統監は、どのように苦難や災難を回避することができるのだろうか。
韓国部署の業務に日本が干渉するということは決して直ちにできることではないだろうが、締約内容から見ると、何時でも干渉しようとしてくるだろう。そのような日が来たら、他の国が利権を占有する好機であると捉えるだろう。日本がこのような災難を避けようとするなら、韓国人民に恩恵と義を重んじた態度で接することが良策であろう。しかし、慎重に考え調査したように、自国の人民の多数の要求により、このような温柔な政策を放棄することは避けられないだろう。日本が韓国人民の慈愛と助けを希望することはできないだろう。韓国人民の近頃の痛恨の念が骨髄まで刻まれたら、日本の寛大で慈愛に満ちた政策をもってしても、反対と不信を免れることはできないだろう。
世界の永久的な平和はほど遠く、望むことはできないが、この戦争の影響で10年以内に再び戦争が起きると人々は予言している。過去の戦局で、日本が遠征軍と互いに通信できたから容易であったことを思い返してみるとき、韓国が寛大に同盟を締結することがその根本になるといえよう。しかし、現在の時勢から判断すると、韓国人民が日本人を国外に退去させることに喜んで従うであろうと、私が深く信じている。